20代の給料で手取り月15万~20万円って少ない?平均年収と30歳までに収入を増やす転職のコツ!

★収入面を増やしたいと悩んでいる20代、30代の方は必見です!

大卒で20代前半から後半にかけての時期は、自分自身の手取りの給料や年収などが思うように上がらず、新入社員のときから生活水準がたいして変わらなかったり、趣味や遊ぶためのお金を未だに節約しなくてはいけないという若手社会人も少なくないようです。

 

特に、最近はコロナウイルスの影響等もあり、会社の業績が悪化し、ボーナスや賞与の支給額が減り、年収がダウンしている人なども多いと聞きます。

 

20代の平均的な手取り額や平均年収はいくら位なのでしょうか?

 

いろいろなデータの中央値を見ると16万~20万円位が多いようですが、業界によっては25万~30万円程度などもあるようです。

 

世の中のデータなどを参考にして、今いる会社で働き続けるのか、転職を考えるのか、副業を始めてみるのか、などの判断に当記事をご活用ください。

目次

 

【1】20代の月の手取り額はいくら位?男性・女性での差は?

 

【2】平均年収は男女で大きな差が…。年齢別の平均年収

 

【3】収入を増やすための方法は転職や副業などがある

 

【4】転職のきっかけは、人間関係や給料、残業や休日出勤の量などの不満

 

【5】年収の高い会社へ就職・転職を希望する方・年収アップしたい方は必見

 

【6】業界別平均年収ランキング

 

【7】平均年収が高い職業ランキングTOP35

 

【8】平均年収が高い企業ランキング

 

【9】女性の平均年収が高い企業は?

 

当記事の監修者
約20年以上にわたりキャリア支援の領域に関わっています。複数社の上場企業の人事採用責任者を歴任し、大学のキャリア支援講座やキャリアセンターでのアドバイザー等も経験しています。(国家資格の第二種衛生管理主任者保持)

現在は、キャリア関係の執筆活動等も手掛けており、大手メディアにも掲載されております。

【メディア掲載事例】JJ就活 ローリエプレス(エキサイト)、他

【1】20代の月の手取り額はいくら位?男性・女性での差は?

 

20代の平均月収や手取り額はいくら位なのでしょうか?

 

まずは、国税庁や厚生労働省のデータなどを参考にしつつ、解説をしていきます。

 

国税庁の調査によると20代の平均年収は、319万円という結果になっていました。

 

20代前半と、後半の差は100万円以上になります。

20代であれば年収350万~400万円あれば多い方でしょう。200万円代ですと少し少ないかも知れませんね。

 

20代前半の平均年収 267万円
20代後半の平均年収  370万円

20代の平均年収

319万円

 

次に、20代で男女の平均年収についてみていきましょう。

 

20代前半 男性の平均年収 284万円
20代後半 女性の平均年収  249万円

20代前半 差額

35万円
20代後半 男性の平均年収 404万円
20代後半 女性の平均年収  326万円

20代後半 差額

78万円

 

20代の時点で男女の平均年収に大きく開きが出ています。約80万円程度の差が生まれているようです。

 

次に、月の手取り額を計算していってみましょう。簡単に比べられるようにあえて端数を削らせて頂きます。

 

【男女計】

20代前半の月額給与額 約23万円
20代後半の月額給与額 約27万円

 

【男性】

20代前半の月額給与額 約23万円
20代後半の月額給与額 約27万円

 

【女性】

20代前半の月額給与額 約22万円
20代後半の月額給与額 約25万円

 

手取り額は、トータル支給額から社会保険料や税金(所得税や住民税)等を引いた額になりますから、上記の金額の8割程度になると考えてください。

 

社会保険料などを差し引くと、20代前半では18.5万円程度、20代後半では22万円弱となりました。

 

平均値と比べてみて、貴方のお給料や年収はいかがでしたか?

 

お給料だけが、会社選びの基準全てではありませんが、転職を検討している方は参考にしてみてください。当記事の後半では、業界別の平均年収ランキングやお給料の高い会社、年収upに役立つエージェントサービス等をご紹介していきます。

 

【参考】

厚生労働省:賃金構造基本統計調査

国税庁:民間給与実態統計調査

 

【2】平均年収は男女で大きな差が…。年齢別の平均年収

  

これからのキャリアビジョンなどを考える上でも役に立つでしょうから、参考程度に、国税庁が発表している『民間給与実態統計調査結果』の給与階級別給与所得者数・構成比のデータも一緒に確認していきましょう。(令和元年分)


以下は、男女別の年収区分となります。

 

国税庁の調査では、給与所得者の1人当たりの平均給与(年間)は 436万円となっています。男女別では、男性540万円、女性 296万円です。

 

1年を通じて勤務した給与所得者の平均年齢は 46.7 歳(男性46.7 歳、女性46.7 歳)となっており、また、平均勤続年数は 12.4年(男性13.9年、女性10.3年)です。

 

年収区分 男性   女性  
100万円以下 1,152千人 3.8% 3,416千人 15.4%
100万円超~200万円以下 2,174千人 7.2% 5,258千人 23.7%
200万円超~300万円以下 3,314千人 10.9% 4,523千人 20.3%
300万円超~400万円以下 5,017千人 16.6% 3,890千人 17.5%
400万円超~500万円以下 5,319千人 17.5% 2,333千人 10.5%
500万円超~600万円以下 4,096千人 13.5% 1,232千人 5.5%
600万円超~700万円以下 2,736千人 9.0% 660千人 3.0%
700万円超~800万円以下 1,949千人 6.4% 366千人 1.6%
800万円超~900万円以下 1,365千人 4.5% 177千人 0.8%
900万円超~1000万円以下 908千人 3.0% 103千人 0.5%
1000万円超~1500万円以下 1,661千人  5.5% 189千人 0.8%
1500万円超~2000万円以下 383千人 1.3% 54千人 0.2%
2000万円超~2500万円以下 112千人 0.4% 12千人 0.1%
2500万円超 136千人 0.4% 15千人 0.1%

【国税庁】民間給与実態統計調査結果

 

 

上記の統計を見てもわかるかも知れませんが、年収100~400万程度の方の割合が高いのです。

20代で収入を上げるための経験やキャリアをどれだけ積めるかは、安定した将来を築く上で重要な要素かも知れません。

コロナウイルスの影響等を受け、近年は所得金額が全体的に減少傾向にあるため、上記よりも厳しい結果になるかもしれません。

【3】収入を増やすための方法は転職や副業などがある

 

コロナ禍でさすがに転職をするのは抵抗がある、今よりも良い環境が見つかるのかわからないのでさすがに不安という人もいらっしゃるでしょう。

 

今の生活や会社の状況もあるでしょうから、収入アップの方法として、転職することが最善の策とも言い切れません。

 

最近は副業可の会社などが大手企業でも出てきているため、副業で収入を5万円でも10万円でも増やす取り組みをしてみるということを考えてみても良いかもしれません。

 

もちろん、すぐに年収が100万円増えるなんていうことは稀ですが、空いている時間を利用して副業としての仕事を探していけば、今よりも収入をアップすることも出来るかも知れません。

 

もし、副業に興味がある方は、以下の記事などをぜひ参考にしてみてください!

 

【4】転職のきっかけは、人間関係や給料、残業や休日出勤の量などの不満

 

大手人材会社エン・ジャパンのアンケート調査によると、退職理由の第1位は、「やりがい・達成感を感じないから」という結果でした。

 

第2位は「給料が低かった」。

 

第3位は、「企業の将来性に疑問を感じたから」。

 

第4位は、「人間関係が悪かったから」。

 

第5位は、「残業や休日出勤など拘束時間が長かったから」。

 

と並んでいます。

 

お給料や将来性等の不安から転職を検討される方が多いようです。

 

また、Googleの検索数から判断すると25歳、26歳、27歳、28歳など20代後半で年収を気にされている人が多いようです。

 

もし、転職を検討されるのであれば、22歳、23歳などの第二新卒層としてではなく、社会人経験を4~5年程度は積んで、即戦力として景気のよい業界や年収の高い会社への転職を検討するほうが成功しやすいと思います。そのほうが年収交渉等もしやすいはずです。

 

年収upを狙うのでしたら、20代半ばから後半にかけてでしっかりと社会人経験を積んだ後のほうが良いでしょう。

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ここまで記事をお読み頂き、転職活動をすべきと思った方はエージェント等の活用をご検討ください。

当記事では、20代の転職者が収入アップ、高待遇の転職を実現しやすい総合型のエージェントを厳選してご紹介します!

 

専門職などの就職・転職によって年収をアップさせたい方や30代以降の方で就職・転職活動を検討されている方は以下もあわせてご覧ください。

 

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また、取り扱いの職種職種が幅広く、事務や企画、技術系の職種での募集も多数あります。(営業職の求人は全体の約4割となっています)

 

未経験者や20代でキャリアに自信がない方から人気のあるエージェントです。

 

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対象年齢 18~29歳
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年収UP率 非公開
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DYM就職』は、全国32箇所開催(東京、札幌、仙台、横浜、名古屋、大阪、神戸、京都、広島、香川、福岡等)で就職相談が可能であるため、皆さんがお住いの地域で気軽に就職・転職活動の支援を受けることが出来ます。

 

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エリア 全国32箇所
対象年齢 18~29歳
得意業種 全業種
年収UP率 非公開
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得意業種 ネットワークエンジニア
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求人数 非公開

【5】業界別平均年収ランキング

 

業界・業種別に平均年収が高いところからご紹介します。

 

高い報酬(給与)を得て、年収UPを図るためには、給料額や平均年収が高い業界で勤務することが重要です。

 

業界・業種別の平均年収ランキングTOP35社をご覧いただき、就職・転職活動の際を成功させてください。

 

1位 マスコミ業界(テレビ局) 約1,080万円
2位  保険業界 約820万円

3位 

海運業界 約810万円
4位  鉱業業 約800万円
5位  証券・先物取引業界 約790万円
6位  石油・石炭製品業界 約780万円
7位  飲料メーカー業界 約770万円
8位  医薬品業界 約770万円
9位  自動車メーカー業界 約730万円
10位  建設業界 約710万円
11位 電気・ガス業界 約705万円
12位  空運業界 約700万円
13位  土木業界 約697万円
14位  銀行業界 約690万円
15位  アニメ制作業界 約680万円
16位  鉄道業界 約678万円
17位 医療機器メーカー 約670万円
18位・19位 塗料メーカー/電気機器メーカー 約665万円
20位 不動産業界 約663万円
21位 化学業界 約656万円
22位 精密機器業界 約655万円
23位 金融業界(その他) 約653万円
24位 非鉄金属業界 約638万円
25位 機械業界 約632万円
26位  百貨店業界 約631万円
27位 輸送用機器業界 約630万円
28位 倉庫・運輸関連業界 約628万円
29位 鉄鋼業界 約627万円
30位  卸売業界 約620万円
31位 ゴム製品業界 約620万円
32位 化粧品業界 約619万円
33位 ガス業界 約618万円
34位 食料品業界/出版業界 約615万円
35位 情報・通信業界 約614万円

【6】平均年収が高い職業ランキングTOP35

 

厚生労働省が発表した「平成30年賃金構造基本統計調査」を参考に、平均年収が高い職業の上位50職業を紹介します。

 

1位 パイロット(航空機操縦士) 2,048万円
2位  医師 1,161万円

3位 

大学教授 1,081万円
4位  公認会計士・税理士 891万円
5位  大学准教授 867万円
6位  歯科医師 848万円
7位  記者 788万円
8位  弁護士 765万円
9位  一級建築士 721万円
10位  大学講師 719万円
11位 高等学校教員 663万円
12位  電車運転士 655万円
13位  自然科学系研究者 644万円
14位  不動産鑑定士 614万円
15位  客室乗務員(キャビンアテンダント) 585万円
16位  獣医師 584万円
17位・18位  電車車掌/発電・変電工 583万円
19位 技術士 561万円
20位 システム・エンジニア (SE) 550万円
21位 薬剤師 544万円
22位 圧延伸張工 524万円
23位 製鋼工 521万円
24位 診療X線技師/診療放射線 512万円
25位 港湾荷役作業員 510万円
26位  自動車組立工 509万円
27位 運輸出改札・旅客係 508万円
28位 学校・専修学校教員 501万円
29位 自動車販売員 500万円
30位  社会保険労務士 499万円
31位 クレーン運転工 491万円
32位 化学分析員 486万円
33位 電気工 480万円
34位 非鉄金属精錬工 480万円
35位 看護師 479万円

【7】平均年収が高い企業ランキング

平均年収が高いランキングは、東洋経済オンラインが発表している『平均年収「全国トップ500社」最新ランキング 』から情報をご紹介します。

 

男性・女性という分類があるわけではないため、以下の会社は女性にとっても年収が高い会社ともいえるかと思います。(一般職と総合職などの職種別である企業を除く)

 

1位 M&Aキャピタルパートナーズ 2,478万円
2位  キーエンス 2,110万円

3位 

GCA 2,063万円
4位  ヒューリック 1,636万円
5位  三菱商事 1,607万円
6位  ストライク

1,539万円

7位  伊藤忠商事 1,520万円
8位  日本商業開発 1,501万円
9位  ソレイジア・ファーマ 1,460万円
10位  三井物産 1.430万円

平均年収「全国トップ500社」最新ランキング (=東洋経済オンライン調べ)

【8】女性の平均年収が高い企業は?

 

女性社員の平均年収が高い企業については、転職サイト「キャリコネ」などを運営するグローバルウェイが調査を行った結果をご紹介します。

 

1位 野村證券 667万円
2位  リクルートホールディングス 606万円

3位 

アクセンチュア 585万円
4位  東芝 529万円
5位  ソフトバンクグループ 521万円
6位 

三菱UFJ銀行

508万円

7位  マイナビ 503万円
8位  楽天 498万円
9位  SMBC日興証券 496万円
10位  富士通 496万円

女性社員の平均年収ランキング(=グローバルウェイ調べ)

当ページは、有価証券報告書、会社四季報EDINET厚生労働省の統計情報白書、などによって開示されたデータを引用し、ランキングしています。情報の正確さについては、万全を期しておりますが、情報の全てに関して保証するものではありません。最終的な確認は各自でお願い致します。
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